給料が下がる転職を受け入れるべきか？
辞退して再チャレンジすべきか？
その深い悩み、良く分かります。
私も年収を100万下げる転職を経験したことがあります。
給料は下がったけど転職して良かった、と感じる人は確実にいます。
しかし、一方で、
給料を下げてまで転職したのに・・・
「思っていたのと全然ちがう」
「金銭面のダメージがエグい」
と、給料を下げた転職で後悔している人も多いんです。
どうも、陽翔（ヨーショウ）です。
もし転職に失敗してしまうと
人生設計がぶっ壊れる程のダメージがあります。
だから、この記事では、給料が下がる転職で後悔したくない人に向けて、知っておくべき全てのことをお話します。
この記事で分かること
給料が下がる転職を考えるすべての人によってメリットがある記事です。ぜひどうぞ。
＼5分で診断あなたの市場価値！完全無料／
給料は下がったけど転職して良かった7つの理由
給料を下げたい人なんていないですよ。
世の中の転職理由ランキングのNo1はずっと「給料に不満」ですからね。
それでも給料が下がったけど転職して良かったと感じるのはどういう転職か、について解説いたします。
私自身の経験、私の直接の知り合いの経験、Google検索やYoutubeの情報、ChatGPTなどを網羅的に調査した結果、理由は大きく7つありました。
いずれの場合も、お金よりも大切なものを手に入れることができた場合、給料が下がる転職をして良かった、ということになりますね。
つまりこの7つのいずれか、もしくは複数に該当する場合「給料を下げる転職を考える価値がある」ということになります。
ワークライフバランスが改善
給料を下げる転職をしてまで手に入れたいランキングNo1、それがワークライフバランスです。
仕事とプライベートのバランスをとることができるかどうかは、転職を決める上で重要な要素の1つですからね。
ですので、収入よりもワークライフバランスを優先するという明確な目的があるのであれば、給料を下げるても良かったと言えるはずです。
例えば、現在は残業が多く家庭との時間が確保できない場合に、残業が少なく家族との時間を大切にできる職場に転職するなどですね。
また、自分のライフスタイルに合った働き方ができる環境を求めて転職する人も多く、フレックスタイム制度やリモートワークの導入が進んでいる職場に転職することもあります。
独身時代や子供ができるまでは、バリバリの仕事中心の人生を送っていた人も、ライフイベントに合わせて働き方を悩む人は多いと思います。
また、40代以降半以降で、生涯の年収について目途が付いて、そこから先は仕事よりもプライベートを優先したいと考える人も多いです。
そういう人にとっては、ワークライフバランスが良くなるのであれば、給料が下がっても良かったということになります。
仕事のやりがいや充実感が向上
やりがいや充実感も、仕事を選ぶ上で重要なファクターです。
だから、給料と引き換えに、仕事をやりがいや充実感を手にいれて良かったと感じる人は少なくないです。
ちなみに仕事のやりがいや充実感というのは
非常に曖昧なものなんです。
本当にやりがいがあるのか？充実感をもって取り組めるのか？なんて、実際にその仕事をしてみないと分からないです。
やりがいがありそうに見えた仕事や会社を選んだけど、実際には思っていたのと違うと悩む人は多いです。
そして、厄介なことに
やりたい仕事は変化します。
なので、当初はやりがいや充実感を感じていた仕事も、時間の経過と共にそうではなくなることも普通にあるです。
だから、やりがいや充実感を求めて、転職する人は本当に多いし、転職の理由として非常に真っ当だと思います。
給料とやりがいや充実感は無関係なんです。
だから、給料を下げたからと言って、やりがいが手に入るとは限りません。そこが難しいところです。
だから現在の会社で、やりがいや充実感が得られる部署への異動なども含めて十分に検討すべきと思います。
人間関係や職場環境が改善
人間関係や職場環境も、仕事する上で非常に大事です。
同僚やクライアントと毎日のように顔を合わせて、職場には毎日出勤するわけですから。在宅ワークが増えてきたとはいえ、軽視することはできませんよね。
人間関係や職場環境を改善するために、給料を下げて転職することは間違いなく理にかなっています。
例えば、このようなケースが考えられます。
- 上司や同僚に価値感が合わずに毎日がつらい
- モンスタークライアントと仕事するのにうんざり
- 会社の評価方法が不透明で納得がいかない
- 会社が移転して通勤時間が増えて物理的に厳しい
自ら動いても改善は難しく、自然に解決するものでもないので、転職して環境を変えるというのは非常に効果的です。
特に職場がブラック企業であったり、過度にプレッシャーが強く、体調やメンタルに不調をきたしているのであれば、すぐに転職して環境を変えるべきです。即退散が正解ですよ。
スキルアップのチャンスを入手
スキルアップを目的として、一旦給料が下がる転職を選ぶ人も多いです。
現在の職場や業界にスキルアップの見込みがなく、成長を続けるためには転職が必要と判断した場合、給料が下がっても転職を選択する価値はあります。
しかし、この理由で給料を下げる転職をした場合、その後に乗り越える必要があるハードルが２つあります。
- 本当に目指すスキルを身に付ける。
- 手に入れたスキルを活かして思い描いていたキャリアを手に入れる。
この２つをクリアできなかった場合、給料下げてまで転職したのに失敗だった・・・、ということになりかねません。めちゃくちゃ重要です。
その転職で、本当に欲しいスキルが手に入るのか。そのスキルが手に入れば思うようなキャリアになるのか。
ここは曖昧をせず、解像度高く考えて、妥協せずに調べ切って、転職に踏み切る必要があります。
それが思い通りにいかない場合、この壮大な計画がムダになってしまいますからね。
しかし、本当に欲しいスキルを手に入れて、その後に思い描いていたキャリアが手に入ったのであれば、一時的に給料を下げる転職をして良かった、いうことになります。
新しい分野や業界にチャレンジ
新しい分野や業界へのチャレンジを強く望む場合、それが叶うのであれば、給料を下げてでも転職する価値はあります。
新しい分野や業界にチャレンジするということは、未経験という扱いになるので、給料をキープしての転職は難しいケースが非常に多いのです。
つまり給料にこだわり過ぎると
新しいチャレンジが出来ないということ。
給料がネックというだけで、チャレンジを諦めたくない人にとっては、給料を下げてチャレンジを取るのは非常に理になかっています。
私の場合は、ITエンジニアとしてある分野のスキルと経験を手に入れたいと考えていました。
理由は、その分野は間違いなく需要があるエリアで、そのスキルを手に入れれば収入を大幅アップできる見込みがあったからです。
なので、一時的に給料を100万以上下げて転職をしました。いくつか失敗したポイントはあるのですが、当初の目的を果たすことができました。
そして、5年後に再び転職して、大きく年収を上げて現在の会社に転職することができました。
年収が下がる転職をする時点で、この年収がアップする転職まで見据えていたことが、成功した理由です。間違いなく。
会社の将来性や安定性が向上
今現在の給料は悪くないけど、会社の将来性や安定性が不安で、いずれ転職しようと考えてる人は多いはずです。
そして、希望通りに将来性や安定性に不安のない会社に転職できたなら、給料が下がっても良かったと言えます。
将来への不安がある会社に勤めてるということは、イコール、将来のお金かどうなるか分からないということです。
- 住宅ローンを組んでもいいのか？
- 子供をもうけても大丈夫だろうか？
などと、人生設計も非常に不安定ないものになってしまいます。
更に、自分が40代や50代になり、転職のハードルが上がってから、会社から放り出されてしまったら無職になる可能性だってあります。
- 会社の業績が傾いてリストや大幅な減給が発生。
- 会社が倒産して、明日から無職に。
つまり、将来性や安定性がある会社に転職する、自分の将来のお金も安定して、自信を持って人生を設計することができるようになります。
給料を下げたとしても、手に入れる価値はあると言えます。
福利厚生や給与以外の補助などが充実
給料以外の条件を充実させることで、実質的に給料アップを実現したケースも、転職して良かったと言えます。
例えばこのようなものがあります。インパクトが大きい順に並べてみました。
- 社宅・住宅補助
- 企業型の確定拠出年金
- 社員食堂やカフェテリア
- 有給休暇
- スポーツクラブや保養施設の補助
- 書籍購入や資格取得などスキルアップの補助
最も注目すべきは住宅補助。
月々数万円を補助してくれる企業もあり、年に換算すると50万～100万くらいの価値があります。実質、給料下がっていないもしくはアップしていると言える可能性大です。
次に確定拠出年金。
最近は退職金を廃止し、その代わりに企業型確定拠出年金を導入する企業が増えてきました。
企業型の確定拠出年金というのは、iDeCoの企業バージョンだと思ってください。会社が毎月、給料以外に、数万円を積み立ててくれる制度です。
MAXで年換算で66万の価値があります。もちろん給料やボーナスとは別でです。
私の場合、退職金も確定拠出年金もない会社から、退職金はないけど確定拠出年金がある会社に転職しました。MAXまでに至りませんが毎年60万相当の価値があります。
福利厚生もインパクト大です。
スポーツクラブに通っている人は、月会費数千円がその半額以下や無料になることもあります。
旅行や映画などのレジャーも激安になります。年間の旅行代・レジャー代が数十万単位で安くなります。
こういう情報は転職する前から明確に分かり、確実に手に入れられるとので、給料を下げてても転職して良かったとなりやすいです。
給料が下がる転職を成功へ導く7つの秘訣
この章では、給料が下がる転職を成功に導くための秘訣を7つ解説いたします。
「給料を下げてまで転職したのに結果的に大失敗した・・・」と、なりたくなれば必読です。
給料を下げてまで転職する理由を超明確にする
なぜ、給料を下げてまで転職するのか
一片の曇りなく回答できますか？
給料下げる転職で後悔しないために最も大切なことは、給料を下げる理由を超明確にし、自分の中でブレなく言えることです。
さきほど、給料を下げても転職してよかった7つの理由を解説しましたが、それはあくまで世の中の一般論。
あなたにとって、給料を下げてまで転職する理由があいまいではダメです。自分の言葉で明確に言えないとヤバいです。
例えば、これだとダメです。失敗します。
- 今の会社は自分に合っていないような気がする。このまま働き続けるのは嫌だ。
↓
- いくつか内定が出たが給料が下がるオファーばかりだった。
↓
- 転職って甘くないなと痛感。
↓
- これが現実だから給料の下がる転職を受け入れてしまう。
「今の会社は自分に合っていないような気がする」というのは、転職する理由として曖昧過ぎます。
ただ給料が下がっただけの転職になる。
今の例のように目的が曖昧だと、それを明確に解決する転職にならないので、転職後も同じように不満を抱えることになります。そうなるとただ給料を下げただけです。
お金を失ってまで、
転職する理由は何ですか？という話。
お金って想像以上に大切ですからね。実際に給料を下げる転職をすると毎月そのダメージを体感することになりますよ。
お金を失ってまで手に入れたいものは何なのか？繰り返しですが、一片の曇りなくいえることが超大切です。
ここを超明確にしておかないと、給料日やボーナス日をむかえるたびに「こんなはずじゃなかった・・・」とずっと後悔することになってしまいますよ。
転職活動の中で当初の目的を見失わない
そもそも、給料を下げるつもりの転職でしたか？
もしこれがNoの場合
考え直した方がいいです。
元々は給料を下げるつもりはなかったのに、転職活動の中でその目的を見失って「給料を下げてもいいか・・・」と妥協する方向になっていませんかね。
実は給料を下げる転職は楽なんですよ。
理由は簡単。多くの企業は前職の給料を基準にしてオファー金額を決めるから。
- 給料が上がる転職
→ めちゃ大変。
- 給料が同じくらいの転職
→ しっかり準備できれば十分狙える。
- 給料が下がる転職
→ 実は楽で誰でもできる。元々給料を下げるつもりがなかったのであれば、準備不足の可能性が高い。
だから給料を下げてまで転職するといのは、それ相応の理由が必要です。
単純に準備不足なだけなら
100％後悔しますよ。
明確な理由があり、お金を失ってでも手に入れるという目的の転職であればいいのですが、単に準備不足で年収が下げるオファーしかもらえなかったのかも。
もしそうであれば、今のオファーを辞退して転職活動をしきりなおすべきです。
もともと給料を下げる予定の転職でしたか？途中で妥協して転職活動を終わらせようとしてませんか？
辞退するという選択肢があることを強く意識する
ベストなオファーでなければ、辞退してまたトライするという意識は超重要。
焦らず余裕をもつことが
転職成功のカギですからね。
理由は3つです。
- 会社や求人は星の数ほどある。今回受けた会社なんて氷山の一角だから。
- 転職はマッチングなので、中長期で考えるといい求人が出てくる可能性は確実に高まるから。
- 転職活動というのは、新しい会社がキラキラして見えるものだから。
転職活動をはじめると
「転職する方向へ」引力が働きます。
新しい会社はキラキラして見えるし、一方で、以下の会社の悪いところが見えてしまいます。内定が出た中で一番良さそうなところに転職するということしか考えられなくなります。
でも、エントリーした会社や求人って、多くても20社とかそんなもんですよね。
もちろん、そのタイミングで良さそうな求人を厳選して選んではいますが、会社の数なんてほんと星の数ほどありますよ。
そのエントリーした20社の中で納得できるオファーが無かった場合、そのオファーは辞退して、また別の求人にエントリーすればいいんですよ。
その20社の中で妥協して転職するって、冷静に考えれば失敗する可能性しかないですよね・・・
だから、転職活動においては、オファーが出ても辞退するという選択肢を常に意識しておくこと転職成功の秘訣ですよ。
特に今回は給料を下げてまで、転職しようとしているのですから。
焦って転職してしまうと「給料下げてまで転職したのに、こんなはずじゃなかった・・・」と後悔することになりかねませんからね。
給料を下げる転職のあとのキャリアプランを明確にする
給料を下げる転職の
そのあとはどうする予定ですか？
大きく分けるとこの2つだと思います。
- 年収は下げたままで問題なく、基本的にはその会社で勤め上げる。
- 年収を下げたのは一時的なもので、スキルアップなどして、もう一度転職して年収アップにトライする。
前者の場合は、
今回の転職ができればほぼゴール。
その後の心配は余りありません。変化に対応していく心づもりさえあれば大丈夫でしょう。
きっとこのようなケースかと思います。
- ワークライフバランスを得るために給料を下げて正解。下がった分は、共働きや副業でカバーして問題ない。
- 望んでいた仕事を得られて満足。下がった分も福利厚生をフル活用して節約する事でカバーできている。
後者の場合は、
この転職は序章でしかありません。
その後も戦略的にそして、意志力をもって、目標に向かって進む必要があります。
先ほども触れましたが、少なくともその後に乗り越える必要があるハードルが２つあります。
- 本当に目指すスキルを身に付ける。
- 手に入れたスキルを活かして思い描いていたキャリアを手に入れる。
給料を下げてまでスキルアップを求めたけど、実際はスキルアップできなかった、という可能性もあります。
そして、スキルアップは出来たんだけど、そのスキルを活かして、年収アップなどの思い描いたキャリアを描くことができない、ということだって十分あり得ます。
一旦、給料を下げる転職をする時点で、その先にことについてもできる限り想定しておくべきです。
- 給料を下げる転職の何年後から年収アップする転職を始めるか決める。
- 年収アップの転職で狙っていく企業を決め、狙える年収レンジを確認しておく。
一例として私の場合を伝えておきます。
- 年収をアップで狙う企業は最初から数社決めていて、その求人の条件に合わせてスキルを獲得するために、給料を下げる転職を実行。
- 給料を下げる転職から3年後から再び転職活動を開始。
- 1年以上かけて中長期的に活動を継続。
- その期間は納得がいくまでオファーは何回も辞退。
- 約5年後に、最初に決めていた企業の中の1つに、年収が数百万アップする転職に成功。
年収を下げて転職してもメリットが得られない可能性も考慮する
年収を下げて転職したにもかからず、メリットが得られない可能性があることは心に留めておくべきです。
どんなに事前に調べて慎重に転職したとしてもです。
もしそうなってしまった場合に、許容できるもの・許容できないものをしっかり見極めて立ち回れるように心の準備をしてくことが大切です。
許容できない場合、いずれかから選択することになります。
- 我慢する
- 再び転職する
その後何十年も我慢するのは現実的ではなく、結局いつかは転職することになるので、個人的には早々に転職する方がいいと思います。
特にこの２点については、メリットがえられない可能性を考えておくべきです。
- やりがいや充実感とは曖昧で変化するから
- 人間関係や職場環境は外から判断不可で変化するから
やりがいや充実感とは
曖昧で変化するもの。
やりがいや充実感というのは、実際に働いてみないと分からないものだったりします。
また、働く理由や求めるものは自分の連携やライフステージで変化するものです。
転職してみたけど、やってみたら思っていたのとちょっと違うとか、転職は良かったけど数年が経過して求めるものが変わったしまった、ということは全然あり得ます。
人間関係や職場環境は
外から判断不可で変化する。
人間関係や職場環境というのは、実はその会社に入ってみないと分からないことが多いです。
求人情報をみてもそんなことは書いてないですし、人間関係が良好と敢えて書く会社はかえって怪しいですし。
また、転職した当初は良い環境だったとしても、関わる人間は時間と共に変化します。
クライアントの担当や上司が変わることは普通にあるし、リモート勤務が廃止になるということだってあり得ます。
なので、給料を下げてまで転職して、人間関係や職場環境が改善する、というのはややガチャ感が強いことではあります。
人間関係や職場環境を改善するための転職は、焦らずに非常に慎重に、時間をかけて行うのがポイントです。
人間関係を考えるポイント
- 同僚
- 上司・先輩
- 部下・後輩
- クライアント
- ビジネスパートナー
- 日々顔を合わせる人
職場環境を考えるポイント
- 経営者の考え方
- 会社のカルチャー
- 場所・立地
- 労働時間
- 研修・教育制度
- 評価方法
- リモート勤務の有無
許容範囲以上に給料を下げない
欲しいものを手にいれたとしても、許容範囲以上に給料を下げたら、生活が崩壊したり人生設計が成り立たなるリスクがあります。
年収ダウンする許容範囲はこちら。
給料を下げる転職をする場合、この許容範囲以上に下げるべきではありません。
許容範囲の結論
- 年間の収支として赤字にならない金額までならOK
- 目安としては10%ダウンまで
「年収ダウンの許容範囲：いくらまでならOK？」で詳細に解説しています。
給料を下げる転職によりデメリットに対処する
今回は給料下げてでも良かったといえる転職を目指しているかと思います。
給料と引き換えに、欲しかったメリットを手に入れられたのなら、それはほぼ成功と言えます。
しかし年収を下げる転職には
必ずデメリットが付いて回ります。
しかし、そうではあっても「給料下げる＝お金を失う」ということなので、必ずデメリットが付いて回ります。
なので、給料を下げる転職を本当に成功させたければ、給料を下げる転職のメリットを理解して適切な対処をする必要があります。これで完全なる成功と言えます。
つまり、下記2つを満たすことができれば給料を下げる転職の完全勝利といえます。
- ①給料と引き換えにメリットを取る。
- ②そしてその給料を下げる事にデメリットを最小化する。
ここで言いたかったのは①のみでなく、②にもしっかりと向き合い対処しましょう、ということです。
「給料が下げる転職の5つのデメリットとその対処方法」で、給料が下げる転職で発生するデメリットとその対処方法をご紹介します。
デメリットに対処をする事で、真に転職してよかったと言えるはずです。
給料が下がる転職の5つのデメリットとその対処方法
給料が下がる転職には
必ずデメリットが付いて回ります。
「給料が下げる＝お金を失う」ですので、転職で年収がダウンしても幸せ、と胸を張って言うには、このデメリットをできる限り小さくする必要がありますよ。
この章では、年収ダウンの5つのデメリットとその対処方法をお話いたします。
家族がいる方は自分自身だけでなく、家族も不幸になっていないか、子供の将来にマイナスに働いてないかまで確認したいです。
デメリット①：生活水準の低下
給料を下げる転職をしたら、どストレートに効いてくるデメリットです。
月々に使えるお金が減るので、減った給料に合わせて生活水準を下げることになります。
毎月使えるお金が減るので、
- 外食を減らして自炊を増やす
- 飲み会など娯楽を減らす
- 服の購入頻度や質を下げる
- 趣味にかけるお金を減らす
- 旅行の頻度や費用を減らす
- 家賃の安い住居へ引っ越す
- 車を手放す
などなど、ダイレクトに影響してきます。
一度上げた生活水準を
下げるのは難しいんです。
生活水準を下げているつもりでも、月々の収支がマイナスになってしまい、ボーナス払いや貯金の切り崩し、場合によっては借金をせざるを得なくなます。
生活水準への影響は思っている以上に大きいものです。
デメリット②：将来設計の見直しが必要
中長期的に効いてくるデメリットです。
給料が下がると、目の前の日々の生活へのダメージだけでなく、将来設計にも甚大なダメージがあります。
ここで考えるべきは人生の3大資金です。
人生の3大資金
- 住宅資金
- 教育資金
- 老後資金
あなたの年齢や家族構成、貯金や資産量によりますが、今後のライフイベントをどのように計画するのかに大きく影響します。
下記はその影響の一例です。
このすべての影響を受けるかどうかは分かりませんが、リスクとして想定しておくべきことです。
住宅資金への影響
- 狭い家に引っ越す。田舎へ引っ越す。
- 予定よりも安い住宅を購入する。
- 住宅ローンの返済ができなくなるリスク。
- 車を手放す、購入することもセットで検討必要。
教育資金への影響
- 何人の子供をやしなうことができるかに影響
- 私立への進学をあきらめたり、高い塾や予備校をあきらめる
- 習い事や趣味など子供に出してあげられる金額が減る
- 一人暮らしや留学など対応できる金額が減る
老後資金への影響
- 給料が減ると退職金が減る
- 給料が減るともらえる年金額が減る
- 長く働くことになる
- 老後の生活レベルが下がる
- 子や孫への資金サポートの余力が減る
デメリット③：家族への影響
家族がいる場合、これらのデメリットはあなただけでなく、あなたの家族へも影響することを忘れてはいけません。
給料を下げてメリットを取ったとすればあなたは多少のことは我慢できるかもしれませんが、家族がどのように感じるかは分かりません。非常に難しい問題だと思います。
例えばこのような影響があります。
- 生活水準を下げることを配偶者や子供にも我慢してもらう。
- 引っ越しによって通勤時間や通学時間が長くなることを我慢してもらう。
- 子供のやりたいことをお金の問題で諦めてもらうことになる可能性。
- 想定していた老後の生活を送れないことを配偶者にも我慢してもらう。
デメリット④：その先の転職で給料交渉がしずらくなる
給料を下げる転職をした、更にそのあとで、また転職することも十分考えられます。
その際に、給料をアップしたいと考えていたとしても、下げた今の給料が基準となり、元々の給料以上に上げることのハードルが上がります。
何回か言っていますが、転職において提示される年収額は、現在の給料を基準にするのが一般的だからです。
それができない
というわけではありません。
高い年収をもらうだけのスキルや経験などを積極的に示して、正しく給料交渉を行えば、年収アップすることも可能です。
ここで言いたかったのは、給料を下げると、その先の転職での年収交渉に影響がある、といいうことを知っておくべきということです。
デメリット⑤：モチベーション・メンタル面への影響
金銭的なダメージは
想像よりも効きます。
どんなに強い意志をもって給料を下げる転職をしたとしても、実質的な生活水準の低下は、メンタル面に影響はあります。
- この転職は本当に成功だったのか・・・。
- 家族やどう思っているだろうか・・・。
その結果、仕事の対するモチベーションが下がってしまう可能性があります。
もしくは、元の会社に出戻り転職などをして、せっかく手に入れたワークライフバランスや充実感などを手放してしまうという可能性があります。
それで、元の給与水準に戻ればまだ良いのですが、そうならないケースも多く、ワークライフバランスや将来性・安定性などを手放したあげく、元より給料が下がってしまったということにもなりかねません。
でも大丈夫です。
この記事でも伝えています。
以下の３点は特に重要です。
- 転職の目的の明確化
- その後のキャリアの展望を実現
- 金銭面の低下をあらゆる方法で補う
対処方法①：福利厚生をフル活用する
会社によって福利厚生は全然違います。
そして意外に使えるのに使っていないことも多いです。
まずは、転職後の会社の福利厚生を確認し、使ってメリットがあるものはすべて使う事で、給料が下がったことに対する対策としましょう。
住宅補助などは元々調べているでしょうから、意外と見落としがちな福利厚生を上げておきます。
- 在宅勤務制度（外食を減らせる）
- チャイルドケア支援制度
- 健康診断支援制度
- スポーツクラブ・ジムの会員割引制度
- キャリアアップ支援制度
- リゾート施設利用支援
- レジャー施設の入場割引制度
- イベントチケットの割引制度
対処方法②：効率的な節約術の実践
節約も避けて通ることはできません。
ただし、電気をこまめに消すとか、10円でも安く買うためにスーパーをかけずりまわるなどはやっていません。はっきりいってコスパが悪すぎて続かないからです。
ポイントは「外食を減らすこと」と「固定費を下げること」とです。
私が年収100万下がる転職をした時に実際にやっていて、効果が大きいと感じた節約の例をお伝えします。
効果的な節約の例（私が実際にやっているもの）
- 外食を減らす
- スターバックスに行く回数を減らす
- 不必要な保険の解約
- 格安SIMへ乗り換え
- ふるさと納税で米をもらう
- 無駄なサブスクリプションの解約
対処方法③：残業や休日出勤を積極的に行う
長期的にはおすすめしませんが、確実にかつすぐに効果が出る方法です。
転職先で仕事がそれなりに忙しいく残業することが可能であれば、家族と相談の上、積極的に残業をして残業代を稼ぐというのはアリはアリです。
3つほど注意点があります。
- 「生活残業」していると思われない程度にやる
- あくまで短期的なものとして考える
- 見なし残業がある場合はその点も考慮
「生活残業」という言葉があります。
残業代目当てにして、わざと仕事をダラダラやって残業することを指します。評価としては割と最悪な方に傾くのでかなり注意が必要です。
積極的に残業していると「どうせ残業するんだからダラダラやっても同じだよな・・・」って頭がよぎりますが、周りや上司は直ぐに気づきますからね。
だから、残業をしようという考え方ではなく、大変な仕事や難しい仕事に手を上げる、という考え方が良いです。
大変な仕事をやった結果、残業が増えた、のであれば、誰も文句ありませんからね。
また、短期的なものとして考えましょう。
一生、残業代で成果費を賄おうなどとは思わないことです。
「あいつは生活残業しているな・・・」と思われる可能性が高まるし、残業すればプライベートや家族への影響はありますので、それを長期でやることはおすすめしません。
そして「見なし残業」に注意。
例えば、基本給に「見なし残業20時間込み」という条件がついているケースがあります。
これは月に20時間までの残業を含んでいる給料だという意味で、月の残業20時間までは残業代は出ない、ということです。
つまり、月の残業がゼロの人と、残業が20時間ピッタリの人では、給料は全く同じということです。
個人的に最悪な制度だと思っていますが、こういう制度がある場合、残業はコスパが悪すぎるので、別の方法を考えた方が良いです。
対処方法④：家族にも働いてもらう
配偶者が専業主婦・専業主夫の場合、働いてもらって、下がった給料を補うという方法も効果的です。
また、配偶者に働いてもらうということは、色々なところに影響があります。
ここではポイントだけ列挙しておきます。
- 配偶者や家族と働いてもらうことに理解を得る
- 家事や育児の分担をしっかり考える
- パートタイムから始めることも検討する
- 仕事をしてない期間が長い場合仕事が見つからない可能性も考慮する
- 働くことでストレスや疲労がありサポートが必要
対処方法⑤：副業を行う
上級者向けではありますが、副業で下がった本業の収入を補うという方法があります。
世の中には様々な副業がありますが、共通して言える注意点を列挙しておきます。
- 会社で禁止されている場合、それでもやるかは慎重に決めるべき。
- 本業に影響が出ないようにする。
- 転職直後は避け、本業に慣れてから始めるべき。
- プライベートの時間を削ることになるので、家族の理解を得る。
対処方法⑥：昇進・昇格を目指す
中長期的な対処方法にはなりますが、昇格・昇進して収入アップを目指すのはまずは考えるべき対処方法の１つです。
短期的に効果がでるものと組み合わせて実施していくと良いと思います。
対処方法⑦：つみたてNISA積極活用
あなたの年齢が若く、教育資金や老後資金が必要になるまで期間があるのであれば、つみたてNISAの積極活用がおすすめです。
投資は難しいというイメージがある人も多いと思いますが、インデックスファンドでの長期運用であれば難しいことはなく、比較的誰でも資産を増やすことができます。
但し、一発逆転ホームランで大金持ちにはなれません。そして10年20年単位で時間がかかります。これがデメリットです。
もし今あなたが20代でまだ子供がいないとします。
すると子供が高校や大学に進学するまでに15年～20年、定年するまでに40年近くの期間があります。
節約をしっかり行って、投資資金を月に3万円確保できれば、15年～20年後に世界が変わります。
この記事は投資を説明するものではないので、これ以上は説明しませんが、調べて見る価値は大いにありますよ。
給料が下げる転職で後悔するか？4つのチェックポイント【あなたはどっち？】
給料の下げる転職で成功する人も後悔する人もいる。それは分かった。
ところで自分はどっちなんだろうか？
この章では、あなたが給料を下げる転職をすべきかどうかを確認するための4つのチェックポイントについてお話します。
もし転職に失敗してしまうと
人生設計がぶっ壊れる程のダメージがあります。
だから【決断前】に必ず確認してください。
４つの確認が全て「Yes」の場合、あなたは正しい判断をしていると思いますので、そのまま年収を下げる転職をおすすめします。
しかし、１つでも「No」の場合。赤信号です。
１つずつ確認してきましょう。
①そもそも年収が下がる前提の転職だったか？
そもそも年収が下がる前提で
転職活動をスタートしていましたか？
何はともあれ、これを確認して欲しいです。
Yesの場合、問題ありません。
こちらが年収が下がるケース一例です。このような理由で、そもそも年収が下がる前提でスタートした転職活動なのですから予定どおりということですね。
年収が下がる前提のケース
- 出産、子育、介護等で時短勤務にするなどの勤務形態を変えるケース
- 未経験業種へのチャレンジ等、キャリアチェンジをするケース
- 家族との時間や夢へのチャレンジなど、仕事よりも優先したいことがあるケース
- 現在の会社がブラックで肉体的、精神的に病む可能性が高いケース
Noの場合、もう危険信号です。
年収アップもしくは現状維持の年収を想定してスタートしたはずなのに、結果的に年収が下がる転職を受け入れようとしています。
- 転職活動に疲れましたか？
- 自分には年収アップの転職は無理だと思ってしまいましたか？
- 年収が全てではない、とか思い込もうとしてませんか？
- 転職エージェントは当然プッシュしてきます。
本当に年収が下がってでも
その会社に入りたいと思えますか？
年収を下げてでも入りたいと思うその理由、もう一度冷静に考えてみてください。
そもそも年収を下げるつもりの転職ではなかった・・・という方へ
それはきっと転職活動の進め方に改善の余地がある可能性が高いです。【転職で年収アップ9つ鉄則を公開】失敗してからでは遅いです【320万アップの実績あり】をMUSTで確認してください。この内容は実際に私が２回の転職で320万アップさせたノウハウとなります。
②不確定要素だらけの転職において「数字（≒年収）」だけが信頼できることを理解しているか？
転職って不確定要素だらけなんです。
そんな中で信頼できるのは、「数字」つまり「提示された年収」だけなんです。実は。
一例ですが転職・就職のクチコミサイトの転職会議では、企業を８つ要素で評価付けしています。
- 給与水準
- 企業の成長性、将来性
- 企業の理念と浸透性
- 社員の雰囲気
- 福利厚生
- 企業の安定性
- 仕事のやりがい
- ブランドイメージ
- 入社難易度
- 教育、研修制度
皆さんもだいたいこんな要素で評価するのではないでしょうか？
でもよく見てください。
曖昧な要素しかないですよね？
例えばあなたが「社員の雰囲気」を重視する場合、転職エージェントを介して、もしくは面接時に直接、その会社の「社員の雰囲気」を確認すると思います。
でも残念ながらその回答はほぼあてになりません。理由はその回答に一切の保証が無いからです。
結局、実際には入ってみないと分からない。入ってみたら、聞いてたことと全然違う！って事態が普通に起こり得ます。
転職は不確定要素だらけで、博打要素をゼロにすることはできないんです。
この不確定要素だらけの転職で
数字だけは信頼できます。
転職で言う数字とはずばり「年収」です。これだけは明確に保証されます。入ってみたら提示された年収と違うってことは絶対にあり得ないです。（あったのであれば、それは別次元の問題です。）
悲観的に考えた場合、年収以外の要素が全て期待と違っていたということが起こりえるという話です。
でも、年収が納得いくものであれば、最低限のところで、その転職はセーフだったと言えると考えます。
しかし、年収以外の要素に期待して年収を下げて転職をした挙句、その期待していた要素が思ったとおりではなかった場合、その転職は失敗に終わります。
この確実性の観点では「年収」って最も重要です。それでも尚、年収が下がる転職をするということは相応のリスクを抱えるということと理解しておいてください。
③年収が下がる転職の将来に続くデメリットを理解しているか？
転職で企業側から提示される年収は、
現在の年収が基準になっています。
だから、一度、年収が下がる転職した場合、更にその先の転職にもついてまわることになります。
このデメリットも含めて天秤にかけて、今だけでなく将来に続くデメリットを受け入れてでも、今、年収を下げて転職すべきかを判断してください。
年収が下がる転職をすることは簡単です。
しかし、年収が上がる転職をするのははそれほど簡単ではありません。企業側から見たときに、あなたにそれだけの価値がある必要があるからです。
④心から納得できているか？引っかかるものがあるなら要注意
最後の確認は簡単です。
今、この決断をするにあたり、心から納得できていますか？後から振り返った時に後悔はしないと言えますか？
一ミリも曇りのない、クリアな心持ちであればいいんですよ。
もし、少しでも引っかかるものがあるのであれば、一度立ち止まり、冷静になってみて欲しいです。
給料を下げる転職をしていいのか悩む場合は、この記事がヒントになると思いますよ。
-
【転職】年収が下がる転職をしていい人とダメな人【あなたはどっち？】←今すぐ4つの確認を
続きを見る
» 【転職】年収が下がる転職をしていい人とダメな人【あなたはどっち？】←今すぐ4つの確認を
実は給料を下げたくない人への3つ提案
本当は・・・給料を下げたくない・・・・
と悩んでいるのであれば、この章が役に立つと思います。
私自身のリアルな経験を盛り込みつつ、年収アップを目指す3つの提案となります。
実は給料を下げたくない人への3つ提案
ところであなたの本当の
市場価値を知りたくありませんか？
今の会社の給料は正当な評価なのか？
転職活動で提示された年収は妥当なのか？
ミイダスという質問に回答していくだけで5分であなたの市場価値（想定年収）が分かる無料サービスがあります。
私も使っていますが、サクサクっとテンポ良く回答してくだけです。息抜きも兼ねてちょっとやってみませんか。
dodaを手掛ける人材大手パーソルグループのサービスで信頼性も高いです。
＼質問に回答5分で完了！完全無料／
さて、ミイダスの結果、いかがでしたか？
コレ、なかなかいいですよね？
さて、では3つの提案の話を続けましょう。
就職活動をやり直し年収アップを目指す
実は給料を下げたくない、年収をアップしたいのであれば、転職活動をやり直すべきです。
今回の転職活動で必ず、転職をしなくてはいけない、何てことはありませんから。
年収アップを目指すなら
戦略的にそして中長期に。
ただし、今回と同じように転職活動しても、年収アップは難しいです。年収アップを目指すのであれば、戦略的に、そして、中長期に取り組む必要があります。
私も何か転職活動をやり直して、大幅に年収アップする転職に成功しました。
私は自分自身の経験から、年収アップには9つのポイントがあると考えています。
年収アップ9つの鉄則
- 年収アップに一点集中する事
- 新しい事にチャレンジしない事
- 平均年収や年収設定を意識する事
- 外資系を必ず候補に入れる事
- フリーランスを視野に入れる事
- 年収アップの相場を知る事
- 資格はTOEICに集中する事
- 必ず年収交渉をする事
- 現職を辞めずに長期戦で臨む事
この9つの鉄則について、こちらの記事で詳細に解説しています。年収アップを目指すならぜひ、目を通してください。
-
【転職で年収アップ9つの鉄則を公開】年収320万アップの実績あり
続きを見る
» 【転職で年収アップ9つの鉄則を公開】年収320万アップの実績あり
今の会社に残り、昇格・昇給を目指す
現在のオファーをすべて断り、改めて今の会社で昇給・昇格を目指す、というのも手です。
隣の芝は青く見えるものです。
転職活動をはじめる前は、自分のスキルや経験をより評価してくれる会社が他にあるんじゃないか思う気持ちは良く分かります。
転職活動をした結果、そんな会社は簡単にはないということであれば、今の会社はあなたをしっかり評価してくれるのかもしれません。
であれば転職で失敗するより、
今の会社で出世を目指す方がいいかも。
自分をちゃんとひょかしてくれるかもしれないという、曖昧な理由で転職したら、高確率で失敗します。
であれば、自分の会社に良いところに目を向け、改めて昇給や昇格を目指すのは、リスクも低く、悪いことではないです。
給料が下がる転職を受け入れ、その先で給料アップを目指す
一時的な給料ダウンを受け入れられるのであれば、更にその先で給料アップを目指す、といのは非常に効果的です。
給料ダウンでスキルアップをして、そのスキルを活かして年収アップを目指すんです。
先ほどもお伝えしましたが、私も一度給料が大幅に下がる転職をした5年後に、再び転職して大幅に年収をアップすることができました。
そして、この年収アップまでを含めて戦略的に計画して進めました。
同じように、その後に年収アップの転職を目指す場合のポイントを3つお伝えしておきます。
- 給料を下げる転職の何年後から年収アップする転職を始めるか決める。
- 年収アップの転職で狙っていく企業を決め、狙える年収レンジを確認しておく。
- 年収ダウン期間は死に物狂いでスキルアップに全振りする覚悟を決める。
年収ダウンの許容範囲：いくらまでならOK？
年収ダウンする場合
いくらまでなら大丈夫か？
給料を下げる明確な理由があったとしても、許容範囲を超えて給料を下げてしまうと、生活が崩壊するレベルのインパクトがあります。
ここでは年収ダウンの「許容範囲」についてお話します。
許容範囲の結論
年間の収支として赤字にならない金額までならOK
具体的なイメージとしてこんな感じです。
- 娯楽費やお小遣いを削るはOK
- 貯金額を減らすのも状況によってはあり
- 生活のために貯金を切り崩すのは避けたい
- 教育資金や老後資金を削るのは避けたい
- 生活のためにキャッシングが必要なら絶対にダメ
給料がダウンするということは「年収よりも他のことを優先する」ということ。
なので、娯楽費やお小遣いを減らして、少々生活レベルを下げることは納得の上でしょう。
しかし現代社会でお金はやっぱり大切。
基本的な生活に支障が出たり、ローン返済が困るような状況になると絶対に後悔しますよ。
また、子供の教育費や老後資金の貯金の積み立ても削ってはダメです。削ってしまうと先の人生設計を大きく変えることになるので必要資金として計算してください。
許容範囲を超えて
年収を下げるのは絶対に止めてください。
お金がないと心がすさんで、色々なことが上手くいかなくなっていまいます。
絶対に後悔します。
生活が崩壊するリスクがあり、その後のリカバリーに10年単位で時間かかりますよ。
許容範囲を考える上でのポイントはこちらです。
- 額面ではなくて手取りで考える。
- 月間ではなくて年間で考える。
- 業績連動ボーナスなど不確定要素は最低額で考える。
- 既婚者で共働きの場合は夫婦合算で考える。
- 年収が下がる転職をした後、割とすぐに上げるよ、というような言葉は信じない。
「額面でなくて手取りで考える」は、累進課税により額面ほど手取りが下がらないことがあるからですね。
» 累進課税については国税庁のHPをご確認ください。
目安は10％ダウンまで
10％以上ダウンすると
お金がないことを日々実感することに。
例えば、現在年収が500万なら450万までが目安です。
10％ダウンの手取りイメージ
- 年収500万の手取りは約400万
月々33万
↓
- 年収450万の手取りは約350万
月々29万
毎月4万円余っている状況なら生活への支障はないです。
でも正直、毎月4万円も余るってなかなか難しくないですか？だから節約を頑張るとしても10％ダウンがギリギリと考えておくべきです。
オファーを辞退する際のポイント
オファーを辞退すること自体、難しいことではありません。
しかしながら、すべてのオファーを断るって、意外に抵抗感があると思います。
家族やパートナー、転職エージェント、エントリーした企業、それぞれに思惑がありますので、色々なしがらみを感じることになります。
この章でそのようなものを事前に回避し、トラブルなくオファーを辞退するポイントをお伝えします。
そもそも前職を辞めない
オファーを辞退するための最大のポイントです。
そもそも、転職活動は会社を辞めないで水面下で進めるべきです。
会社を辞めてから転職活動していた場合、仕事がない期間が長くなってくるとお金の心配あり、「微妙だな・・・」と思うオファーも受けざるを得なくなります。
オファーを辞退するためには、前職を辞めない。
当たり前ですが、必須の前提になるので敢えて書きました。
家族やパートナーへ事前相談
転職活動中の状況を家族やパートナーと相談していることも多いと思います。
もちろん最終的に決定するのはあなた自身ですが、これまで相談に乗ってもらっていたのであれば、一言家族に伝えておくと、後々も協力してもらいやすいです。
特に、この先で、年収を下げる転職をする可能性があるのであれば、金銭面などでフォローしてもらうこともあるので、基本的には事前に伝えておく方が良いですね。
面接の場でオファーを受けない
企業と面接を進める中で、その場でオファーレターにサインを求められるケースがあります。
しかし面接の場でオファーは受けてはダメです。
そこでサインしてしまうと、当然オファーに同意したことになるので、後々、辞退することが難しくなります。
また余談なのですが、これまで転職を4回経験してきた中で、面接の場でオファーを求める企業は、ちょっと怪しんだ方が良いかもしれません。
- 求職者の立場からすると、冷静な判断をするのが難しい状況で、はっきりってフェアじゃない
- 内定を出しても断れることが多い、最終的に求職者から選ばれない企業かもしれません。
また、面接の場でのオファーへのサインを断ったとしても、内定が取り消されるわけではないので、通常通り数日以内に返事をするという流れになります。
もちろん後からにそのオファーを受けることは何の問題もないです。
「御社への志望度は高いですが、並行で進めている企業の結果も一応でてから返答させて頂きたい」と、その場でのサインは丁寧に断るで全く問題ないです。
転職エージェントの担当には全て辞退することもあり得ることを伝えておく
転職エージェントの担当の立場からすると、あなたに辞退して欲しいと思っていません。
あなたがオファーにサインをすることで収入となりますからね。
だから、そこまでさまざまなサポートを受けて、複数のオファーが出たとして、そこですべてのオファーを断ると言うと、難色を示すエージェントも多いです。
別に難色を示されたとしても、辞退する権利は当然あるわけですが、ここで揉めたくないですよね。
だからエージェントの担当には、
- 今回の転職活動で必ず転職するとは決めていない
- 納得の条件が出るまでは、辞退をして再トライする予定
ということを最初に伝えて、それでもサポートしてくれるか、とうことをメールで確認しておくと良いです。この時点でNGと言ってくるエージェントはいないので安心して下さい。
最初に言いそびれたとしても、活動を進める中で、そのような意思表示は行っておくと、後々がスムーズになります。
辞退のタイミングと方法
オファー期限までに辞退をするのがルールです。
オファーを受けた直後に断るのは、エージェントも会社も嫌がるケースが多いので、そこは大人として良いタイミングで伝えましょう。
また、他に並行で進めている企業とのタイミングから、オファーの期限を延ばしたい場合は、オファーが出た直後にその理由を伝えて期限の延長をお願いしましょう。
基本的には受けてくれるはずですが、期限ぎりぎりになってからお願いするのはあまりよくないです。断られる可能性も高まります。
これまでやりとりしていた担当に伝えましょう。
転職エージェントを利用しているのであれば、転職エージェントから伝えてもらえばよいです。
企業へ直接エントリーした場合は、これまで窓口になってくれた人がいるはずなので、その方へ伝えましょう。
曖昧さを残さず辞退すると言い切る。
辞退すると決めたのであれば、曖昧さを残さず明示的に「今回は辞退させていただきます」と明確に伝えましょう。
また、実際にちょっと迷っていたとしても、その迷いは一切見せるべきではありません。
先ほども言った通り、転職エージェントの担当はオファーを受けてもらいたいと思っているし、企業も同様ですから。迷わず簡潔に明確にです。
転職で年収が下がる人の割合はどれくらい？
転職で年収が下がる人の割合が気になりますよね？
他人のことを知っても仕方ないと思いつつ、やっぱり気になりますよね。
厚生労働省の調査によると、全体の35.9%の人が転職で年収が減少しているという結果でした。
- 年収増加：32.9％
- 変化なし：30.3％
- 年収減少：35.9％
しかしながら、年収増加、変化なし、年収減少の割合は、多少の差はあるとはいえ、すべて30％台という結果でした。
私の意見としては、どれかに大きく偏る結果ではないので、年収が下げる転職も決して珍しいものではないかと思います。
転職で年収がダウンしても幸せになるには？
「給料が下がったけど転職して良かった」「年収はダウンしたけど幸せ」と思える転職をするために必要なすべてのことをお伝えしました。
この記事で分かること
あなたが正しい判断を下すための指針を示せていれば幸いです。
最後までお付き合い頂きありがとうございました。